マイホームの住宅ローンの返済方法については、金利が変わらなければ、毎月の返済金額も変わらないという、「元利均等返済」が一般的であると言えるでしょう。これは、毎月の返済金額が一定です。従って、返済計画を立てやすいというメリットがあります。
しかし、返済当初は、返済金額のほとんどが利息ということもあり、元金が、なかなか減っていかないというデメリットもあります。借入金額が多ければ多いほど、利息はかさみます。従って、元金はなかなか減っていきません。
住宅ローンを利用している人は、年末になると、金融機関から、「ローン残高証明書」という書面が送られてきます。この証明書は、住宅ローン控除に使用する証明書となります。そして、年末時におけるローンの残高が記入されています。このとき、元利均等返済を利用している人の場合、ローンの返済額と元金の減り具合の差に、がっかりするという人も多くいるかもしれません。
一方、毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法としては、「元金均等返済」があります。返済当初は、元金が多いため、当然のことですが、毎月の返済額が多くなります。しかし、返済が進むにつれて、元金が減っていくことで、月々の返済額が徐々に減っていきます。元金均等返済のメリットは、元利均等返済に比べて、トータルの返済額が少なくて済むというところです。
返済当初の負担にさえ耐えられるなら、元金均等返済を選ぶべきだと思います。ただし、元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では、元金均等返済を取り扱っていないというところもあります。ですから、金融機関の選択には注意が必要です。
マイホーム購入時は、何かと出費がかさむものです。そのため、月々の返済を、少しでも抑えたいという人が多いのが現状です。そして、ほとんどの人が、元利均等返済を選択しているのが現状であるようです。
変動金利型の住宅ローンの場合は、金利水準が高いときに借りたとしても将来的にみると下がる可能性があるため、総合的に見ると借りるタイミングに伴う損得に対しては、それほど神経質にならなくてもよいかもしれません。そういったメリットが変動金利型の住宅ローンにはあります。 ただ、金利が低いときに目一杯借りてしまうことによって金利が上がってしまったときに返済負担の重さに窮してしまうこともあります。
そのため、ある程度は返済金額をふまえて余裕を持たせておくことが大切です。また、多くの変動金利型の住宅ローンは、金利が変わっても即座に返済額が変わらない方式が導入されているようです。一般的には5年に一度返済額を見直しています。その間に生じた金利変動による利息の過不足を次の5年間で調整することになっているようです。ただ、金利が上昇することによって返済額が急増するような場合は、前5年間の25％を上限としており、これを超える分は次の5年間で調整することにしています。
この措置によって返済額が急激に増えることはなくなるとおもいますが、金利上昇があまり大きいと利息が多くなってしまい借入金残高がほとんど減らないということが発生してしまいます。個人個人によって住宅ローン返済計画はちがうとおもいますが、色々な面から試行錯誤してなるべく有利になるような住宅ローン選びをおすすめしたいと思います。
家を購入するときんは、住宅ローンを利用するひとがほとんどだとおもいます。有利な住宅ローンになるのかどうかは、3つの観点から判断するとよいとおもいます。まずは「金利」の高低、金利の「タイプ」、そして「返済方法」の3点です。このほかにも、ローンを借りるときにかかる税金や保険料というような「諸費用」が、どれだけ必要になるかということが大切になってきます。それぞれのポイントを確認しておいたほうがよいでしょう。
わずかな金利差が大きな差額になることがあります。住宅ローンの金利というものは、わずかな違いであっても大きな差額となってしまいます。たとえば1,000万円を借り入れたときの毎月返済額を試算してみるとよいでしょう。1%違うだけも毎月返済額は数千円の差となってしまうのえす。総合的にみてみると百万円単位の差となることもあります。さらに借入金が2倍になった場合には、同じように返済額も2倍にハネ上がってしまうのです。 また、表面金利は同じだったとしても、その金利に保証料などを含んでいる場合や含んでいない場合があるため、金利の内容を金融機関にきちんと確認しておきましょう。
住宅ローンの金利タイプは、大きく分けると「固定金利型」と「変動金利型」の2種類があります。 固定金利型は、借入をする時に取り決めた金利が返済完了まで変わりません。しかし、それ対して変動金利型の場合は、返済途中であったとしても経済情勢などによって変わるのです。安定した返済計画を求めるのであれば固定金利型を選ぶとよいとおもいます。ただし、金利水準が低いときに借りれば得になりですが、もしも高いときに借りてしまった場合にはずっと高い利息を払い続けなければならないため、借りるタイミング次第では損してしまうことがあります。借入をする時の金利水準が高いか低いかを見極める必要があるということなのです。
住宅ローンを借りるような場合には、いったい自分たちはいくらまでなら無理なく返すことができるのかということを基本として考えておくことが大切だとおもいます。一般的な考え方として税込み年収に占める住宅ローンの年間返済額は、25%以内におさめておけばよいといわれています。仮に税込み年収が400万円の場合だと年間返済額は100万円以内が妥当だということになります。
けれども、これはあくまでも目安となりますので自分たちに合った無理のない返済額を算出するためには、住宅を取得することで「不要になる支出」と「新たに発生する支出」についてきちんと整理をすることから始めるようにしましょう。たとえば、いま賃貸住宅に住んでいるという場合には、住宅を取得することによって月々払っている家賃の料金が不要になりますよね。また、頭金づくりのために定期的に行っていた預貯金もとりあえずいらなくなると思います。
駐車場を借りている方が、マイホームを取得することによって自前の駐車場を確保することができるようになれば、その分を住宅ローンの返済に回すことができとおもいます。しかし、逆に住宅を取得することによって固定資産税などがかかってしまったり交通費が増えることもあるでしょう。また、マンションでは管理費や修繕積立金などが費用としてかかってしまいます。これらのプラス・マイナスをきちんとチェックしておいて返済可能額を計算してみるとよいでしょう。