マイホームの購入を考えるにあたっては、価格としては、どれくらいの家を買うことができるのかということは、重要なことになってくると思います。頭金として、どのくらいの資金が必要なのか、月々の返済金額は、どのくらいであれば支払っていけるのかということを、事前に考えておく必要があります。
マイホームを購入する際、多くの人が、住宅ローンを利用すると思います。しかし、住宅ローンで、マイホーム価格の全額を借りるという人は少ないようです。大多数の人は、購入価格の、8割程度を借りているようです。残りの2割は、頭金として、現金で用意するという人が多いのです。月々の返済額を減らして、安全な資金計画を立てるためにも、頭金として、マイホーム価格の2割以上は、現金で用意しておいた方がいいと言われています。
ただし、マイホーム購入時、現金を用意しなければならないのは、頭金だけではありません。マイホーム購入の際には、火災保険、地震保険、税金など、各種の費用がかかってきます。これらの費用は、物件によっても様々ですが、目安としては、マイホーム購入価格の、5パーセントから10パーセントくらいが、目安となります。ちなみに、一般的に中古住宅購入時の諸費用は、新築住宅購入時の諸費用より高いと言われています。
諸費用を考慮すると、マイホームを購入する際に用意しなければならない現金は、購入価格の25パーセントから30パーセントというところでしょうか。例えば、4000万円のマンションを購入する場合について考えますと、頭金として、2割用意する場合、800万円が必要となります。そして、さらに、5パーセントの諸費用がかかるとすれば、200万円となります。つまり、合わせて、約1000万円の現金が必要という計算になります。
マイホーム購入時というのは、建築費用以外に、様々な諸費用が必要になってくるものです。これらの費用は、建物の建築に必要な、「建築工事費」以外の費用で、「別途工事費」と呼ばれています。
別途工事費の中には、部屋の照明費用、空調に関する費用、インテリアなどにかかる費用が含まれています。あるいは、敷地の状態によっては、ガスや水道の引き込み費用も必要になってきます。また、外構に関する門扉、カーポート、植栽などの工事を必要とする人もいるかもしれません。
建物の建築後には、その建物を登記しなければなりません。そのため、それらの費用も必要になってきます。棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさむでしょう。古い家を建て替えする場合は、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要となります。また、保険の費用として、火災保険や地震保険など、各種保険にも、かなりの金額がかかってきます。
このような諸費用は、マイホーム購入金額の、おおよそ、5パーセントから15パーセントを占めるとされています。平均的な金額として、10パーセントは計算しておく必要があるでしょう。諸費用の中には、現金で用意しておかなければならない費用も多いです。そのため、支払い時に慌てることのないよう、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが重要です。
マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円ほどは、現金で用意しておきたいものです。新聞の折り込み広告などにおいて、頭金ゼロで住宅を購入できるという宣伝をよくみかけます。しかし、こういった諸費用のことを考えれば、完全にゼロというわけにはいきませんので、ご注意ください。
マイホームの購入を考えているというとき、購入金額について検討するときは、「住宅ローンでいくら借りられるのか」ということが、重要になってくると思います。住宅ローンで借りることのできる金額が明らかになれば、頭金として用意できる金額をプラスすることで、購入金額を把握することができます。
住宅ローンでお金を借りた場合、その後、長期にわたって、利息を加えた金額を返済していくことになります。返済金額は、ローンの借入金額、ローンの返済期間、金利によっても変化していくものです。返済期間が長く、金利が低く、借入金額が低ければ低いほど、返済金額は低く抑えることが可能となります。
例えば、住宅ローンで、1000万円を、金利3パーセントで借りたとしましょう。返済期間が10年であれば、月々の返済金額は、10万円近くになります。一方、返済期間が30年であれば、4万円ほどを毎月返済していくことになります。しかし、返済期間が長いほど、全体の返済金額は大きくなります。今の例では、返済期間が10年であれば、返済総合計金額は1160万円ですが、返済期間が30年であれば、合計金額は1520万円になります。
現在の会社では、定年が60歳ですから、60歳までにローンを返済できるよう、返済期間を設定するようにしたいと考える人が多いと思います。ボーナスで返済金額を増やして、月々の返済金額を抑えようとする人も多いでしょう。しかし、ボーナスは、景気に左右されるという側面もあります。そのため、ボーナスを頼りにして、毎月の返済金額を設定すると、後々、苦しくなるという危険性もあります。そのため、マイホームの購入のローン返済では、ボーナスをあてにしないという人も、多くいるようです。
マイホームの購入時には、住宅ローンを組むという人がほとんどだと思います。それでは、住宅ローンでは、どのくらいの金額を借りることが可能なのでしょうか。
金融機関では、年収に応じて、借入金額の上限を決定するというところが多いようです。一般的なマイホームの住宅ローンでは、年収400万円以上の場合、年収の35パーセントまでを年間の返済額の目安としています。
例えば、年収600万円の場合、35パーセントの210万円が、年間返済額の上限の目安となります。しかし、年収の35パーセントといえば、生活にかなりの負担を強いることになります。住宅ローンの返済金額は、「借りられる金額」よりも、「返済できる金額」についてよく考えた上で決めていくようにしましょう。
住宅ローンについて、生活を逼迫することのない年間の負担率は、年収の15パーセントから25パーセントであるとされています。年収に負担率をかけて12で割れば、毎月の返済金額を算出することができます。例えば、年収600万円で、負担率を20パーセントとすれば、120万円が年間に返済金額となります。そして、毎月の返済金額が10万円となる借入金額が、住宅ローンで借りられる金額の目安となるというわけです。
現在、賃貸マンションに住んでいるのであれば、毎月の家賃から、住宅ローンの借入金額を知ることもできます。現在の家賃が10万円ならば、住宅ローンも、10万円であれば返済は可能と言えるでしょう。ただし、賃貸物件では、固定資産税などはかかってきません。しかし、持ち家であれば、毎年数十万円の出費がかかることも忘れてはならないことです。マイホームを購入すると、賃貸物件とは違った出費があるということを憶えておいてください。
日本経済では、バブル景気がはじけた以降は、長い間、低金利時代が続いています。しかし、これから先においても、ずっと低金利時代が続いていくとは限りません。3年ほど前に、住宅ローンの金利は底を打ち、最近は、少しずつ金利が上昇していく傾向にあるようです。マイホームの購入金額は、非常に高価な買い物であるため、金利が1パーセントでも上昇すれば、トータルの返済金額が数百万円単位で変化していくものです。
固定期間選択型の短期固定タイプや、変動金利タイプの場合は、金利の変動によって、返済金額が大きく左右されるというリスクがあります。しかし、その点、長期固定型の住宅ローンでは、金利は一定であるため、金利変動によるリスクを抱え込む心配はありません。
ただし、当然のことですが、変動金利タイプや短期固定タイプの住宅ローンに比べて、金利は高めに設定してあります。長い目で見て、金利が高くても固定金利を選ぶか、金利の急激な上昇は無いとみて、変動金利、あるいは、短期固定型の住宅ローンを選ぶのかは、選択結果が、今後の返済計画を大きく左右していきます。ゼロ金利時代が終わり、金利は間違いなく上昇していくでしょう。しかし、どの程度まで上昇していくのかは、誰にもわからないことです。
定期貯金などを金融機関に預けたときに、現在では、金利がとても低く抑えられているため、利子はほとんどつかない状況となっています。そして、同様に、住宅ローンの金利も低いため、月々の返済金額も低めに抑えられています。ですから、住宅ローンを抱える人にとっては、定期貯金の金利が低いことを嘆く人はいません。なぜなら、金利が上昇すれば、結果として、住宅ローンの返済額も大きく上昇してしまうということを意味するからです。
マイホームの住宅ローンの返済方法については、金利が変わらなければ、毎月の返済金額も変わらないという、「元利均等返済」が一般的であると言えるでしょう。これは、毎月の返済金額が一定です。従って、返済計画を立てやすいというメリットがあります。
しかし、返済当初は、返済金額のほとんどが利息ということもあり、元金が、なかなか減っていかないというデメリットもあります。借入金額が多ければ多いほど、利息はかさみます。従って、元金はなかなか減っていきません。
住宅ローンを利用している人は、年末になると、金融機関から、「ローン残高証明書」という書面が送られてきます。この証明書は、住宅ローン控除に使用する証明書となります。そして、年末時におけるローンの残高が記入されています。このとき、元利均等返済を利用している人の場合、ローンの返済額と元金の減り具合の差に、がっかりするという人も多くいるかもしれません。
一方、毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法としては、「元金均等返済」があります。返済当初は、元金が多いため、当然のことですが、毎月の返済額が多くなります。しかし、返済が進むにつれて、元金が減っていくことで、月々の返済額が徐々に減っていきます。元金均等返済のメリットは、元利均等返済に比べて、トータルの返済額が少なくて済むというところです。
返済当初の負担にさえ耐えられるなら、元金均等返済を選ぶべきだと思います。ただし、元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では、元金均等返済を取り扱っていないというところもあります。ですから、金融機関の選択には注意が必要です。
マイホーム購入時は、何かと出費がかさむものです。そのため、月々の返済を、少しでも抑えたいという人が多いのが現状です。そして、ほとんどの人が、元利均等返済を選択しているのが現状であるようです。
マイホームを購入するという時、住宅ローンを利用することになると思います。この住宅ローンの返済方法の選択については、将来の計画を見据えて、様々な選択肢の中から慎重に選んでいく必要があります。
しかし、マイホーム購入後には、家族構成が変化したり、転職して収入状況が変化したりするということも、よくあることです。例えばそういったことがあった場合でも、月々のローン返済額を、減らしたり、増やしたりすることができれば、柔軟に対処できると思います。
金融機関の中には、月々の返済額を、増減することができるというタイプの住宅ローンを取り扱っているところもあります。このような住宅ローンは、「返済額増減ローン」と呼ばれています。長期間にわたって、返済額を一定にできるだけでなく、特定の期間において、返済額を増減することが可能なローンです。例えば、子供が学校に進学して、出費がかさむ時期、転職当初の給料の少ない期間などに、ローン返済額を減額することができるのです。
また、「貯金連動型ローン」と呼ばれる住宅ローンもあります。このローンは、その金融期間に預けている貯金が多ければ多いほど、金利が少なくなるというものです。しかし、住宅ローン返済期間中は、多額の貯金を持つ人は少ないため、あまり有効な住宅ローンではないようです。
「自動繰上げ機能つき住宅ローン」という住宅ローンもあります。これは、普通貯金に預けている貯金が、指定した金額を上回った分だけ、自動的に返済に充てられるというものです。繰上げ返済では、多くの住宅ローンでは、数万円の手数料がかかります。そのため、数年に1回の割合で百万円単位の返済をする人が多いようです。しかし、この住宅ローンでは、手数料が無料で、少しの金額だけでも繰り上げ返済できるというメリットが特徴です。
マイホームが完成した後、数年も経たないうちに、マイホームが傾いてしまったり、沈んでしまったりするという現象が起こる場合があります。目に見えるほど傾いたり、沈んだりしていなくても、例えば、襖があけにくくなったり、ドアと柱の間に隙間ができたりということがあります。
このような現象の原因は、地盤の強度不足にある場合が多いです。水田や畑を埋めたてた土地であるとか、湿地帯を埋め立てた土地などに、特に多くみられます。このような土地は、十分な地盤改良を行い、マイホームの荷重に耐えられるようにされている必要があります。マイホーム用地として購入しようとしている土地の周辺に、水田が残っている場合、あるいは、低地に盛土をして造成した土地については、注意が必要です。
地盤の状態について、正確に知りたいのであれば、地質調査業者による地盤調査をおすすめします。地盤の状態によっては、マイホームを建築する前に、地盤改良工事を行う必要があります。地盤改良工事は、数万円で行うことはできるものではありません。状態によっては、300万円ほどもかかるというケースもあります。
坪単価が安いからといって、調査せずに購入を即決するのは危険です。安い土地であっても、地盤改良に、多額の費用がかかる場合、結果的には高い買い物になってしまうからです。地盤調査は、10万円もかかりません。マイホームを建てた後で慌てないように、あらかじめ、地盤調査をした後に、建築に取り掛かりましょう。
建売住宅を購入する場合についても、これは同様です。地盤調査を確実に行っている住宅を選ぶようにしましょう。
マイホーム建築におけるコストダウンの方法として、よく耳にすることは、家の形を、複雑なものにしないようにするということです。マイホームの形を、単純なものにすることによって、コストダウンを図ることが可能となります。
しかし、この考え方にこだわると、総2階の切り妻屋根のマイホームとなってしまうことになります。外観が、学校の体育館のようになってしまうということです。シンプルな形が好きな方は、問題ないと思いますが、これでは、あまりに味気ないものになりかねません。
極端に複雑な形でない限り、坪単価には反映されてこないというのが実情のようです。メーカーとの契約は、坪単価で契約することが多いため、複雑な設計でない限り、工事費が跳ね上がることはないでしょう。壁の延長が、少々延びたとしても、それほど工事費には反映されてきません。また、屋根の金額も、面積で計算するため、少々複雑になっても、大きく変わることはないと思います。
ただし、窓の数や形状は、工事費に大きく反映されますので、注意が必要です。アルミサッシは、比較的単価が高いものです。この金額は、数が増えるたびに、工事費に上乗せされてきます。材料費や設置手間賃が、工事費用に反映されることになります。サッシの中でも、「上げ下げ窓」や「出窓」は、特に単価が高いようです。
また、横長の窓の方が、縦長の窓よりも、コストアップにつながりやすくなります。そのため、リビングには、大きめの窓を設置するけれど、書斎の窓は小さめにというように、メリハリをつけてコストダウンを図るという方法がおすすめです。また、換気や採光などが効果的にできる位置に、効率よく窓を配置するということも、重要なポイントです。
もうひとつのポイントは、マイホームの外装材や内装材を選ぶ際には、様々な種類のものを、少量ずつ混合するよりも、少ない種類の材料で、まとめるようにした方が、コストダウンにつながります。それは、多くの種類を、少量ずつ仕入れるより、少ない種類のものを大量に仕入れた方が、単価を抑えることができるからです。
たくさんの種類の材料を使用すれば、それぞれの種類が、少しずつ余ってしまうという無駄も発生することになります。異なる材料を使用することで、施工する職人の種類が増えれば、結果的に、人件費の増大にもつながっていきます。
また、広く出回っている、一般的な材料を、規格サイズのまま、外装材や内装材に使用することも、コストダウンにつながります。目新しい新素材であれば、それなりのコストの負担は避けられません。マイホームの内装材や外装材を選ぶ際は、「一般的な量産品は単価も安い」ということを、頭に入れておいてください。
扉などの建具も、建具屋にオーダーするよりも、既製品を使用することによって、コストダウンを図ることができます。既製品といっても、デザインの種類は豊富に用意されています。どうしてもこだわりたい扉に関しては、建具屋にオーダーするのも良いと思います。しかし、他の部分については、既製品で十分ではないかと思います。
ハウスメーカーや工務店によっては、「このメーカーであれば、安い単価で仕入れられる」というものがあると思います。1つのメーカーで、内装材、外装材、システムキッチンやシステムバスまで統一してしまえば、大きなコストダウンにつながる可能性もありますので、ぜひ検討してみてください。